社員教育・企業内研修
2006年06月08日
成果の上がる人材育成・人材開発のあり方
企業の将来を見ていく場合、１年後であれば決算書、５年後であれば商品、10年後であれば人材（人財）と言われております。
しかしながら、企業内では人材の二極化が進行しています。
「日々漠然と過ごしてしまう人材、指示待ちマニュアル人材」と、「自らの成長を意識し、考え、行動出来る優秀人材」です。
人材が育っている企業の共通点は、まず社員の教育訓練ありきから考えるのでなく、自社の経営理念・ビジョン・経営戦略や人事処遇制度と人材採用・人材育成が連動していることにあります。
つまり、会社の将来像から考えて求められている人材と、現在の人材棚卸から見たギャップを明確にし、それを埋めていくために独自の人材育成・人材開発体系を持っています。
他社のモノマネでなく、しっかりと計画を立てて行うことが成果の上がる人材育成・人材開発のポイントです。
拡大図を見る教育投資は伸び盛りの企業では総人件費の5％、健全経営企業では総人件費の3％が基準値です。
教育予算を組み、計画的にかつ効果的に行う事が大切です。
ちなみに社員教育を行う場合の１０原則は次の通りです。
★ 社員教育の１０原則 ★
1. 不必要な教育はしないようにしましょう。
2. 教育はまず上から、そして下へ。
3. 他社のマネでなく、わが社に適した教育を。
4. 教育は常に人事管理全般と関連を持たせましょう。
5. 計画的、体系的、継続的に行うことで教育効果は増大します。
6. 会社（トップ）からの教育ニーズと、個人の必要点（啓発テーマ）を一致させましょう。
7. 教育の主体は、あくまでも日常の職場業務を通じて行う。
8. 教育を実施したあとは、必ず評価と検討（フォローアップ）を行う。
9. 教育を受けた者には、必ずそれを活用する道を与え、具体的な課題を確認しましょう。活用なき教育は無価値になります。
10. 会社全体に、教育ムード、自己革新ムードをつくり出しましょう。
★ 経営の人材育成サービス ★
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